【ほんとに景気後退しない?】こっそり閉鎖していく米国の大企業たち

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30代でのセミリタイアを目標に頑張る30代(就職氷河期末期の世代)。 派遣社員から転職を5回して、年収1000万円を超えた(副業含め)のちに起業。 バカを行動力で補うタイプ。 最近は投資をようやく覚えて、そっちにハマりぎみ。 お金に悩まない生活を目指して勉強してます! 運用実績はこちらで公表しています。【累計利益1,367,444円】 追記:この前、週間SPA!に投資家として取材されました~!



「米国の景気は悪くないぜ!」

「投資家が過敏に反応しすぎなだけだぜ!」

という話も出てますし、「米国の景気は悪くならない!」とCEA(大統領経済諮問(さもん)委員会)のケビン・ハセット委員長もおっしゃってました。

CEA「米国の景気は悪くならない」と明言!その真意とは

2019年、ほんとにリセッション(景気後退)しなければ良いのですが、楽観視ばかりしているのもアブナイと思っています。

今回は、「実は結構閉鎖してる大企業」を調べてみました。

【ほんとに景気後退しない?】こっそり閉鎖していく米国の大企業たち

GAPが北米で数百店閉店

アパレルで超有名なGAPが、不採算店舗の大整理に乗り出すそうです。

北米を中心にその数なんと数百店舗。

参考記事:GAPが北米で数百店閉店 ネットシフトで重荷(日経新聞)

一応この記事では、ネットでの販売にシフトしてるから実店舗は厳しいみたいな感じになってますが、そんなこともなさそうです。

米国の小売り市場全体で見ると、まだネット販売(EC)は全体の1割程度しかないので、単純に不況のために不採算になっている可能性…。

ちなみに米国でのアパレル売上トップ4はこんな感じになってます。

1位 インディテックス(ZARA)
2位 H&M
3位 ファーストリテイリング(UNIQLO)
4位 GAP

ユニクロが入ってるのスゴいですね…!

1位のZARAブランドを持つインディテックスはスペインの会社ですが、米国では売上トップになっています。

ちなみに株価はこんな感じ。

2018年末から急激に下がっています。

うーん、あんまりいい形じゃないですよね。

2位のH&Mは、スウェーデンのアパレルブランドで、こちらもなかなかダイナミックな株価推移になっています。

楽観視できるかというと…できない感じの動きですよね。

3位のファーストリテイリング、ユニクロも見てみましょう。

ほかのブランドに比べると良い感じに上がってきてます。

ただやっぱり2018年12月からの下げは結構大きい感じがします。

さて、大量閉店を開始したGAPの株価推移はどうなってるでしょうか。

…。

これは…たしかにちょっと閉店が続いても仕方ない感じかも…。

GAPだけでなく全体的に見ても、ちょっと元気がないというか景気後退しちゃってるかも?みたいな気がします。

ついでに日本の巨大アパレル企業のZOZOの株価推移も見てみましょう。

完全に落ちまくってます。

ただzozoの株価が暴落してる主な要因は営業利益率が低下したためです。

人件費の増加とゾゾスーツの開発費用などで販売管理費が上昇したために営業利益率が下がった感じですね。

しかしゾゾスーツに関してはまだ過渡期で一過性の要因(改良研究の成功報酬とか)があるため、今年はもう少しいい状況になる可能性があります。

ZOZOの株を買うかと言えば、買わないですけど…w

さらに飛ぶ鳥を落とす勢いのワークマンの株価はこんな感じになっています。

右肩上がり!

アウトドアウェアの新業態(ワークマンプラス)が成功しているワークマンですが、このブームがいつまで続くかはわからないところです。

一時期イケイケだったしまむらも今は低迷してますし、アパレル系はとくにトレンドに左右されますね。

話がものすごく逸れましたが、超巨大アパレル企業のGAPの大量閉店は、景気後退の影響なのでは…?という可能性もありそうです。

ニューヨークの老舗デパートも閉鎖

ニューヨークで123年間続いたデパート、ヘンリベンデル。

ブラウンとホワイトのストライプ柄が有名なヘンリベンデルのお店が2019年1月に閉店することになりました。

しかも実店舗23店舗だけでなく、EC事業も閉鎖となります。

もともと昔に多店舗展開をしたときにちょうどリーマンショックが重なって大打撃を受け、そのダメージが元で閉店となったようです。

景気が良いと言われてる米国でもなかなか厳しいですね。

2018年に閉店した小売業は米国で3800以上ある

ドラッグストア大手のウォルグリーン、トイザらスはそれぞれ数百店舗を閉鎖しています。

”小売業の崩壊”が起こっていると言われており、ショッピングモールが墓場のようになっているとか…。

参考記事:閉店が続くアメリカ小売業「最期の日々」

主な原因はオンラインショッピングに対抗できなかったことと言われています。

実店舗とオンラインショップを比べたら、雇う人の数は実店舗のほうがはるかに多いですよね。

実店舗がなくなってオンラインショップだけになったらそれだけ失業する人も多くなり、景気は楽観視できなくなりそうです。

現在では、全米のショッピングモールの約3分の1がテナント撤退で閉鎖の危機にあります。

栄子衰退というかなんというか、悲しいですが時代の流れですね…。

まとめ:小売がどんどんなくなっていく中で、果たして景気は維持できるのか?

アパレルなどの小売業がどんどん実店舗を閉鎖していく中で、米国の景気は維持できるのでしょうか。

トップクラスのショッピングモールは大盛況なようなので、トップだけが利益をガンガン上げて、2番手、3番手のモールは閉鎖が相次ぐことになっていきそうです。

現状、伸びているのは1ドルショップやアルディ、リドルなどのディスカウントショップというのが景気を如実に表しています。

日本でも100円ショップが大盛況になったり、地方のシャッター商店街を見てると景気良い感じはまったくしませんよね。

もし2019年にリセッション(景気後退)がないとしても、近いうちに起こってしまいそうな感じがします…。

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